
「資産が◯◯万円あれば、一生働かなくていい」
FIRE(経済的自立と早期リタイア)を目指す人にとって、聖書のような存在なのが「4%ルール」です。
私自身、中田敦彦さんのYouTube大学でこの概念を知り、衝撃を受けた一人でした。
当時はコロナ禍の真っ只中。30代後半、保険を解約してかき集めた2,000万円を手に、「失敗してもまだやり直せる」と自分に言い聞かせて資産形成をスタートさせました。
それから5年弱。
徹底した節約、そしてNASDAQ100への集中投資と円安の波に乗り、資産は7,000万円に到達しました。
FIREが現実味を帯びてきた今、改めて「4%ルール」を冷静に見つめ直すと、日本居住者ならではの「危うさ」と、それを補うための「新戦略」の必要性が見えてきました。
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FIREの鉄板「4%ルール」とは何か?
トリニティ大学の研究が導き出した「資産寿命」
4%ルールとは、米国のトリニティ大学の研究(トリニティスタディ)から導き出された理論です。
「資産の4%を毎年切り崩して生活しても、30年後に資産が残っている確率は極めて高い」
という結論は、多くのFIRE志望者に勇気を与えてきました。
基本のポートフォリオ:株式50%・債券50%
この研究の前提は、米国株と米国債券を半分ずつ持つスタイルです。
しかし、この「米国基準」をそのまま日本に持ち込むには、いくつかの無理がありました。
結論:4%ルールは「盲信」せず、自分流にカスタマイズすべき
結論に至った理由:為替リスクと日本特有の事情
結論から言うと、4%ルールは「目安」としては優秀ですが、そのまま実行するのはリスクが高いと考えています。
最大の理由は、為替リスク。
そして、日本の低金利環境では「債券50%」という守りの布陣が機能しにくいからです。
私が2,000万円から7,000万円を築いた5年間の軌跡
30代後半、リスクを取った「NASDAQ100」への投資
私が資産形成を始めたのは30代後半。まだ「失敗しても働いてリカバリーできる」年齢でした。
そこで、本家の「守り(債券)」を無視し、NASDAQ100を中心とした攻めの投資を選択しました。
節約と「運」を味方につけた5年間
コロナ禍での不安、そして円安。激動の5年間でしたが、徹底した節約による入金力の維持と、相場の追い風が重なりました。
結果、資産は3.5倍に。
しかし、資産が増えるほどに「出口戦略(どう切り崩すか)」の難しさを痛感するようになったのです。
なぜ「そのままの4%ルール」は日本で通用しにくいのか?
為替という「計算不能」な不確定要素
トリニティスタディはドル建ての議論です。1ドル150円の時の4%と、100円の時の4%では、日本円での生活費に1.5倍の差が出てしまいます。
暴落と円高が同時に来れば、4%ルールは一瞬で崩壊しかねません。
日本の債券を持つ意味の薄さ
本家推奨の「債券」ですが、日本の債券は利回りが低すぎて、インフレ対策にもなりません。かといって外貨建て債券は為替の影響をモロに受けます。
これでは「守り」の役割を果たせません。
私が辿り着いた「日本版・ハイブリッド出口戦略」
資産が7,000万円を超え、リタイアを視野に入れた時、私が決めたのは「売却に頼りすぎない仕組み」です。
債券の代わりに「日本の高配当株」で土台を作る
債券を持つ代わりに、資産の半分を「日本の高配当株」にシフトさせる予定です。
株価の上下にかかわらず、日本円でチャリンチャリンと入ってくる配当金は、為替リスクのない「最強の生活防衛資金」になります。
「半分高配当、半分インデックス」の使い分け
最終的なポートフォリオは以下のイメージです。
暴落が来ても、高配当株からの配当金があれば、インデックス資産を「安値で売る」という最悪の事態を避けることができます。
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配当金で最低限の生活を維持し、相場が回復するまでインデックス資産には手を触れない。
この「待ちの姿勢」こそが、資金枯渇を防ぐ一番の現実解だと考えています。
まとめ:数字よりも「心の安定」を優先する
4%ルールは数学的には正しいかもしれませんが、人間の感情は数学通りには動きません。
- 為替に左右されない「円」の収入源を持つ
- 暴落時に「売らなくていい」仕組みを作る
- 足りなければ「少し働く」という柔軟性を持つ
私はFIRE後、個人事業での挑戦も考えています。
また、「最悪働けばいい」という気持ちもあります。
そうすれば、資産の目減りに怯える必要はありません。
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