「もし病気になったら…」という漠然とした不安から保険に加入している人は多いですが、日本の医療制度を整理すると、実はそこまで心配しなくても良いことが分かります。
僕自身、緑内障と診断されて治療中ですが、日常生活には大きな支障はありません。しかし、この段階では民間保険からの給付はゼロでした。この経験が「本当に保険は必要なのか？」と考えるきっかけになりました。
ここでは、日本の公的制度を踏まえて「保険がいらないと言える理由」を深掘りします。
結論：会社員なら医療費は月2.5万円で頭打ち
高額療養費制度＋付加給付が最強
どれだけ治療しても月2.5万円で済むことも
会社員であれば、健康保険組合の付加給付が適用され、医療費の自己負担は月2.5万円前後に抑えられます。
高額療養費制度によって本来月8〜9万円に上限が決まり、さらに付加給付で自己負担が2.5万円まで下がる仕組みです。
会社によって金額は変わってくるので要確認です。
知られていないから無駄な保険に入ってしまう
実は、多くの人がこの制度の存在を知りません。「医療費が怖い」という思い込みで、必要以上に保険に加入してしまうのが現実です。
理由①：高額療養費制度が圧倒的に強い
高額療養費制度とは何か
医療費の上限が決まる安心制度
高額療養費制度とは「医療費が高額になりすぎないよう、月額の自己負担上限を定める制度」です。
70歳未満・年収370〜770万円の一般的な会社員の場合、自己負担の上限はおよそ8〜9万円です。
自己破産レベルの医療費にはならない
治療費が100万円でも200万円でも、実際に支払う金額は上限まで。
「医療費で破産する」ことはまず起こりません。
理由②：会社の健康保険組合の付加給付がさらに強い
付加給付とは？
高額療養費制度の上にさらに補助
大企業や公務員系の健康保険組合は、独自の補助として付加給付を提供しています。
これは「高額療養費制度で8〜9万円になった自己負担を、さらに組合が補填してくれる」制度です。
僕の組合では月2.5万円で頭打ち
僕の組合では、最終的な自己負担額が月2.5万円まで下がります。
周りでも知らない人が多いですが、大企業にも同様の制度が広く存在します。
理由③：実際に病気になっても民間保険は役立たなかった
緑内障の治療経験から学んだこと
生活に支障がないレベルでは給付されない
緑内障と診断されても、点眼薬でコントロールでき、日常生活に支障はありません。
この段階では多くの保険は給付対象外となり、僕自身も保険金は一切受け取れませんでした。
“備えていたつもり”が無駄に
保険料は支払い続けていたのに、実際に必要な場面では役に立たず…。
この経験が民間保険を解約する決定的なきっかけになりました。
理由④：FIRE後は付加給付は使えないが、それでも問題なし
FIRE後でも高額療養費制度は継続
国民健康保険でも医療費の上限は同じ
FIRE後は付加給付は使えませんが、国民健康保険でも高額療養費制度はそのまま。
つまり自己負担は月8〜9万円で頭打ちです。
大きなリスクにはなりにくい
年に複数回9万円の医療費がかかるケースは稀です。
FIRE志向の人は貯蓄体質なので、突発的な医療費にも十分対応できます。
まとめ：公的制度を理解すれば保険は最小限でOK
- 高額療養費制度で医療費は月8〜9万円まで
- 会社員なら付加給付で自己負担は月2.5万円に
- 民間保険は軽度の病気では給付されないことが多い
- FIRE後でも医療費リスクは大幅に限定される
まずは、自分が加入している健康保険組合の付加給付制度の内容を確認することが最重要です。知らずに保険料を払っているなら、それは大きな浪費です。
「不安だから保険に入る」から
「制度を知り、必要最小限だけ加入する」へ。
これだけで家計が大きく改善します。
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